大手出版社の「KADOKAWA」「学研ホールディングス」「昭文社」「新潮社」は、「原則、新刊本をすべて電子書籍にする」方針を決めたと、日本経済新聞が報じています。しかも配信される電子書籍の価格を紙の出版物より2〜4割程度安価に設定するというから驚きです。
「今年こそくるぞ」と言われてはや数年。なかなかブレイクの兆しを見せなかった電子書籍業界ですが、ついにそのきっかけとなるポイントが訪れそうです。
「KADOKAWA」「学研ホールディングス」「昭文社」「新潮社」の大手出版4社は、今後の新刊本について原則すべてを電子書籍にする施策を取るようです。
※KADOKAWAの電子書籍サイト「BOOK WALKER」。
「KADOKAWA」はすでに著作権の管理体制を整備していて、速やかに電子書籍販売に対応できる体制を整えています。
「学研ホールディングス」では実用書や専門書の電子化を予定。「昭文社」は旅行ガイドブックを出版から一ヶ月以内に、「新潮社」は単行本を出版から半年以内に配信するとしています。
※昭文社の電子書籍版「まっぷるマガジン」。
そして、電子書籍最大の問題だった「価格設定」についても果敢に挑戦するようです。
「紙媒体と違って手元に残らない」「印刷工程がないのになぜ同じ値段なのか」と、電子書籍の価格帯を高く感じる声が挙っていたところに、上記4社は紙媒体より2~4割程度安い価格を設定。これは、電子書籍の爆発的広がりを助長させるいいキッカケとなりそうです。
これを機に、様々な出版物「価格改定」が起これば、一気に普及する可能性も高くなる電子書籍。いよいよ「今年こそくる」ことになる!?
⇒ 日本経済新聞:公式サイト
ライター:なかムー
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